評価技術委員会

委員会の概要

　【設置目的】
　　　評価技術委員会の活動方針は，以下の2項目とする。
　　　　1．自然由来の判定方法に関する技術の研究
　　　　　・自然由来の判定に必要な情報源情報の紹介
　　　　　・自然由来の判定事例の紹介
　　　　　・自然由来の判定方法のまとめ
　　　　　・地質と汚染のおそれの関連性のまとめ
　　　　2．自然由来と評価された土地／地盤材料の対応に関する技術の研究
　　　　　・自然由来重金属等の対応事例の紹介
　　　　　・リスク評価手法のまとめ

　【メンバー】
　　　委員長：鈴木弘明
　　　委　員：募集中（当研究会員で評価技術委員会への参加を希望される方は，お問い合わせサイトからご連絡ください。）
　　※ 掲載事項について，誤り，リンク切れ，ご指摘等がありましたら，お問い合わせサイトからご連絡ください。

活動成果（試作版）

自然由来重金属等に関する情報源情報

　1．地球化学図関連資料（注：人為に由来する影響も含まれている）
　　海と陸の地球化学図（産業技術総合研究所）
　　同上（表層土壌の全国地球化学図）
　　地球化学図：書籍（産業技術総合研究所）
　　土壌・地質汚染評価基本図／表層土壌評価基本図（産業技術総合研究所）
　　日本初！日本列島大分析元素で見る『地球化学図』（産業技術総合研究所地質標本館 2019年度特別展）
　　地球化学図：地殻表層における物質分布に関する研究（産業技術総合研究所／太田充恒）

　2．鉱山関連資料
　　鉱物資源図（産業技術総合研究所）
　　鉱山一覧：鉱山分布図および一覧表（日本鉱業会誌，Vol.100，No.1160，1984）
　　鉱山分布図／鉱山一覧（日本鉱業会誌，Vol.83，No.956，1967）
　　鉱山分布図／鉱山一覧（日本鉱業会誌，Vol.73，No.832，1957）
　　日本鉱産誌（工業技術院地質調査所）全12巻
　　日本の鉱床総覧（日本鉱業協会）上巻／下巻
　　日本地方鉱床誌（朝倉書店）全9巻
　　岩石による環境汚染リスクマップ（阿南修司ほか）
　　国内の鉱床・鉱徴地に関する位置データ集[第2版]（地質調査総合センター速報，No.73，7p.+data，2017）
　　日本の鉱山（地球資源論研究室／福岡正人）
　　元素別鉱石一覧（山口大学工学部）／高壮吉鉱物標本Web展示（九州大学総合研究博物館）
　　地学のページ(倉敷市立自然史博物館)
　　「鉱物」ジャンルの博物館一覧（シゼンノ）

　3．地質図／水理地質図／地質柱状図／地下水資料台帳
　　地質図Navi（産業技術総合研究所）：地球化学図／鉱物資源図／鉱床・鉱徴地も見ることができます。
　　20万分の1日本シームレス地質図（産業技術総合研究所）
　　地圏環境インフォマティクス（東北大学）
　　地質断面図／国土調査（国土交通省）
　　都市域の地質地盤図／地質情報データベース（産業技術総合研究所）
　　水文環境図・日本水理地質図（産業技術総合研究所）
　　地域地下水情報データベース（日本地下水学会）
　　地下水利用適正化調査(経済産業省)
　　水文地質図集(農林水産省)
　　水調査／国土調査（国土交通省）
　　地下水マネジメント推進プラットフォーム(内閣官房水循環政策本部事務局)
　　地質図カタログ（産業技術総合研究所）
　　ボーリング資料等の地盤情報（国土交通省）
　　国土地盤情報データベース（国土地盤情報センター）
　　土壌図／マニュアル／日本土壌インベントリー（農研機構）
　　日本土壌分類体系／ペドン・パーク（日本ペドロジー学会）
　　土壌の写真集(旧農業環境技術研究所)
　　国土調査法(昭和26年法律第180号)
　　地形調査作業規程準則(昭和29年総理府令第50号)／表層地質調査作業規程準則(昭和29年総理府令第65号)
　　土じよう調査作業規程準則(昭和30年総理府令第3号)／土地分類調査作業規程準則(昭和41年総理府令第12号)

　4．その他
　　土地の成り立ちや地盤情報などの公開情報（国土交通省）
　　地理院地図（国土地理院）
　　G空間情報センター
　　全国Ｑ地図（MapLibre版）
　　今昔マップ on the web（谷謙二研究室）
　　ひなたGIS
　　新版日本国勢地図(1990年刊行),日本国勢地図帳(1977年刊行)主要項目（国土地理院国土の情報）
　　土壌・岩石の自然由来物質に関わる調査（地盤工学会誌，Vol.65，No.11/12，2017/11/01）
　　「土地取引に有用な土壌汚染情報の提供に関する検討会」とりまとめ(国土交通省)2010/04/06
　　　国土交通省：旧HP(自然由来特定有害物質情報)
　　土壌汚染／地下水汚染（環境省）
　　再生可能エネルギー情報提供システム：REPOS(リーポス)／搭載データ及び出典情報一覧（環境省）

自然由来の土壌汚染（基準不適合土壌）の評価方法に関する資料情報

　1．土壌汚染対策法ガイドライン（環境省）
　　土壌汚染対策法ガイドライン第1編：土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン（改訂第3.1版）
　　　Appendix1～27 ※"しおり"が表示されない場合，しおりパネルをONにしてください。
　　書籍販売（土壌環境センター）
　　　（Appendix-3．自然由来による基準不適合土壌の判断方法及びその解説）
　　　（Appendix-20．土壌汚染対策法の適用外となる岩盤）
　　　　　注：法的には，施行通知「土壌汚染対策法の一部を改正する法律による改正後の土壌汚染対策法の施行について」
　　　　　　環水大土発第1903015号，平成31年03月01日(環水大土発第2202212号,令和04年03月24日改正)のp.20において下記を理由としている。
　　　　　　” 法において測定対象とする土壌は，中小礫・木片等を除き，土塊・団粒を粗砕した後，非金属製の2 mm目のふるいを通過させて得た土壌とされており，
　　　　　「粗砕」は土粒子をすりつぶす等の過度な粉砕を行わないこととしている(土壌含有量調査に係る測定方法を定める件[平成15年環境省告示第19号]付表2）。
　　　　　　ここで，試料採取において岩盤を破砕して測定対象とすることは求めていないことに留意されたい。 ”
　　　土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン（改訂第3版）
　　　土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン（改訂第2版）

　2．岩石に由来する環境汚染に関する共同研究報告書（土木研究所，2007/03）
　　　建設工事における自然由来の重金属汚染対応マニュアル（暫定版）

　3．建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル（国土交通省）
　　　建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)：2023年3月
　　　建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(暫定版)：2010年3月

　4．岩石に含まれる自然由来重金属等の溶出特性評価方法（品川俊介,佐々木靖人：土木技術資料，2010）

　5．建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル［改訂版］（土木研究所，2012）
　　　「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(暫定版)」について（建設マネジメント技術，2004/05）

　6．建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
　　　（土木研究所／土木研究センター地盤汚染対応技術検討委員会，2015）
　　　書籍情報／紹介／概要

　7．自然由来重金属等を含む発生土－公共工事での対応－（品川俊介：建設工業調査会，2017/09）

　8．公共工事における自然由来重金属等を含む建設発生土への対応方針
　　　（品川俊介,阿南修司：地盤工学会誌，Vol.65，No.11/12，2017/11/01）

　9．自然由来重金属等を含む建設発生土の地質課題（田本修一,品川俊介,野呂田晋,大日向昭彦：寒地土木研究所，2018）

　10．自然由来重金属を含有する建設発生土への対応（阿南修司：土木研究所，2019）

　11．建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)／その背景と考え方
　　　（品川俊介，土木研究所，2023/09/27）

　12．自然由来重金属等を含む発生土の取扱い（品川俊介，九州技報，2023）

　13．「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)」の公開
　　　土木研究所／Webマガジン No.75(2024/03)

　14．建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(2023年版)／その背景と考え方
　　　（品川俊介，2025/01/30）

　※ 建設発生土利用技術マニュアル第4版（土木研究所編著，2013）

　※ 建設発生土の取扱いに関わる実務担当者のための参考資料（国土交通省[国・地方公共団体等内部用]，2017）

　※ 社会の重要な機能としての建設リサイクル（勝見武，2021）

　※「資源有効利用促進法」を知っていますか？(国土交通省，2023/03) → 2025/03版

　※「宅地造成及び特定盛土等規制法」及び「土壌汚染対策法」の運用に係る関係部局間の連携に際しての留意事項について
　　(通知：国官参宅第18号，6農振第1145号，6林整治第445号，環水大管発第2406281号)：2024/06/28

　※ 汚染土壌の取扱いについて(日本建設業連合会，2020/09)

リスク評価に関する資料情報

　1．土壌汚染対策法（環境省）
　　　土壌汚染対策法の一部を改正する法律（平成29年法律第33号）の施行（平成31年4月1日）に伴う
　　平成31年3月1日付け通知に関する計算ツールとマニュアル
　　　　① 地下水汚染が到達し得る距離の計算ツール／GL1_Appendix-1
　　　　② 措置完了条件（目標土壌溶出量・目標地下水濃度）の計算ツール／GL1_Appendix-14
　　　　③ 自然由来等土壌構造物利用施設における新たな地下水汚染を引き起こさないための措置の決定に係る
　　　　　個別サイト評価の計算ツール／GL3_Appendix-12,Appendix-13
　　　　　①及び②のマニュアル，③のマニュアル

　2．地圏環境リスク評価システム：GERAS（産業技術総合研究所）

　3．移流分散解析ソフトウェア：1DTRANSU（土木研究所）

　4．土壌・地下水汚染のサイトリスク評価手法：SERAM（土壌環境センター）
　　　リスク評価を活用した土壌・地下水汚染対策の考え方
　　　 GEPC技術標準3「土壌・地下水汚染のサイトリスク評価手法指針」(令和4年4月1日制定)を販売開始しました

　5．実務者のための「土壌汚染リスク評価」活用入門（化学工業日報社）